2022年5月に発表された青山商事（広島県／青山理社長）の2022年3月期決算は、売上高が1,659億円と前年（1614億円）から45億円増加。営業利益は21億円と、前年（マイナス144億円）から一転、黒字回復を果たした。

スーツ市場が縮小傾向にある中、紳士服業界の大手各社がスーツの“一本足打法”から脱却し、事業多角化を進めている。青山商事の業績回復の要因もそこにあるのか？と思いきや、実は意外にも、好調を支えているのは本業のビジネスウェア事業だった。しかも、そのカギは「オーダースーツ」にあるという。同年4月にはあの「麻布テーラー」を買収した、青山商事の独自の「オーダースーツ戦略」に迫る。

ビジネスウェア需要に回復の兆し

リモートワークの普及で本業のビジネスウエア事業が伸び悩み、事業の多角化によるポートフォリオ強化を進めている――紳士服業界について、新聞報道などでよく語られるのはこのような論調だ。現にAOKIホールディングスなどは「快活クラブ」に代表されるエンターテイメント事業やウェディング事業など、「非ビジネスウェア」部門が売上の半数近くを占める。

業界最大手の青山商事も、総合リペアサービス事業「ミスターミニット」や「焼肉きんぐ」「エニタイムフィットネス」のフランチャイジー事業など事業多角化を推進している。しかし、いずれも売上に占める割合は1割にも満たない。依然として売上の約7割は本業のビジネスウェア事業である。広報部長の長谷部道丈氏も「あくまで当社の軸足はビジネスウェア事業にある」と強調する。

そのビジネスウェア事業の売上高は、前年の1,098億円から1,132億円へと34億円増加。営業利益は同マイナス157億円からプラス6億円へと、コロナ禍による苦境の中で黒字化を達成した。青山商事の業績回復のけん引役はビジネスウェアだったのだ。

不採算店舗の統廃合や販管費の削減などコスト構造改革の成果もあるが、「ビジネスウェアの需要がようやく回復してきた」と長谷部氏は好調の要因を語る。リモートワークからオフィスワークへの回帰の動きが広まり、ビジネスパーソンの間に「久々にスーツを新調したい」とのニーズが高まっているという。

「コロナ禍でスーツの着用が減っているのは確か。だが、着用する頻度が週5日から2日、3日に減っているのであって、スーツの需要そのものが落ちているわけではない」（長谷部氏）

また、久々にスーツに袖を通すと体型が変わっていて、ボタンやチャックが締まらない……という人も少なくなく、スーツの買い替え需要も業績を押し上げているようだ。